大須賀信敬（組織人事コンサルタント） 入社して間もない若年社員が、勤務の継続を断念してしまうケースが少なくない。企業とすれば、多大な時間とコストをかけて採用した若年社員には長く勤務してもらいたいものだが、そのような希望が叶わないケースも多々あるようである。ところで、若年社員...

どのような組織にも守るべき「行動基準」が存在する。組織をあるべき姿に保つためには必要不可欠だからである。ところが、「行動基準」を全ての組織メンバーに徹底することほど困難なことはない。どうすれば「行動基準」は組織に浸透するのだろうか。

７月は社会保険事務の最繁忙期である。今年もこの時期が終了し、多くの企業担当者がほっと一息ついている頃ではないだろうか。ところで、７月の繁忙期終了後に発生することが多い、もう一つの社会保険関係手続きがあることをご存知だろうか。

「将来、自分はどんな年金を受け取ることになるのか」。企業・組織のリーダーを務める立場であれば、しっかりと理解しておきたいものである。しかしながら、日本の年金制度は極めて複雑で、難解である。果たしてリーダーを務めた人たちは、将来、国からどのような年金を受け取ることになるのだろうか。

皆さんは「自分が部下の信頼を失っていないか」について振り返ってみたことがあるだろうか。あるいは、部下の「信頼」を失わないために、日々の業務の中で心掛けていることはあるだろうか。

文章を書く力の程度により、ビジネス上のチャンスに恵まれることもあれば、その反対のケースも存在するようである。なぜ、このような現象が起こるのだろうか。

社員に違法な労働を強要する企業をブラック企業などという。ブラック企業が抱える問題点はもちろんその違法性にあるのだが、ブラック企業問題が大きく取り上げられたことに起因して“大きな弊害”が発生していることをご存知だろうか。それは新入社員や若手社員から「仕事に一心不乱に取り組む姿勢」を

グローバル化が叫ばれて久しい昨今では、大手企業だけでなく中・小規模企業でも海外進出をするケースが増えている。ところで、社員を海外赴任させる場合、年金の保険料はどの国に払えばよいのだろうか。また、海外赴任を命じられた社員が将来、年金をもらうときに損をすることはないのだろうか。

どのような企業にとっても、クレーム対応は非常に困難な業務である。クレーム対応を苦にし、退職を決断する社員も決して少なくない。それでは、企業は社員に対して、どのようにクレーム対応を教育すればよいのだろうか。

現在、新型コロナウイルス感染症のまん延により、多くの企業が事業規模の縮小を余儀なくされている。その結果、今、大きな注目を浴びているのが、従業員を休業させたときに利用できる「雇用調整助成金」である。しかし、大変残念な話だが、助成金には“不正受給”がつきものである。